資格一覧

　現在の自分自身をよく分析した上で、必要な資格を見極めましょう。


パソコン・IT系
初級シスアド
企業内のシステム管理者の能力を認定する国家資格です。企業内システムの利用者の立場から、システム管理者などへの提言や要望提起を行うことによって、システムの整備を促進することを目的とします。試験は年２回です。
上級シスアド
企業内のシステム管理者の能力を認定する国家資格です。初級の能力に加えて、業務活動の中心的立場から情報技術の活用を念頭に置いた経営戦略の提示を行うことにより、企業内のシステムの効率化と経営層の適切な判断を促進することを目的とします。試験は年１回です。
MOUS　[MICROSOFT　OFFICEUSER　SPECIALIST]
パソコンソフト・エンドユーザー向けの資格です。「Word」「Excel」をはじめとしたマイクロソフトオフィスの利用能力を証明する世界的な資格認定制度です。合格者には世界共通の合格認定証が贈られます。
CAD利用技術者
情報化社会の中で、コンピュータ操作技術と知識を持ち、設計者が描いた図面をより正確なものにおこしたり、構造上の問題のチェックを行うCAD利用技術者を「情報応用技術者」という概念で捉えて、(社)日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会が認定する試験制度です。
CG／映像クリエーター
CG制作の基礎となる色彩や造形、知覚などの表現技法や考え方についての「デザイン」、CG技法の仕組みやCG制作のためのシステムなどに関する「技術」に精通しています。CG制作に必用なCGデザインのモデリングやレンダリング、プログラミングなどの技術を保有しています。
DTPデザイナー
編集者・デザイナー・印刷会社をとりまとめ、円滑な作業を指示・管理、文字の入力から誌面のレイアウトやカラープロセス、スキャニングなどのDTP関連知識と、コンピュータの入出力環境やXMLの基礎知識・データベースの基礎知識、ネットワークなどについての関連知識に精通しています。
JAVAプログラマー
UML、デザインパターンなど設計を含む上流行程の内容から、Strutsフレームワークを用いた開発をします。ネットワークやデータベースの概念、Java言語等、Webアプリケーション作成のための知識が必要となります。
MCP　[MICROSOFT　CERTIFIED　PROFESSIONAL]
マイクロソフト製品に関する製品知識、実技スキルに関する試験に合格し、インストラクションスキル習得のためのプレゼンテーショントレーニングを受講後、マイクロソフトからスキルを認定された人に贈られる称号です。パソコンユーザーが実践的に活用できるようにコンサルティングしていく資格であるため、講師やインストラクター、企画や商品のプレゼンテーターとして活躍が期待できます。
MOT　[MICROSOFT　OFFICIAL　TRAINER]
編集者・デザイナー・印刷会社をとりまとめ、円滑な作業を指示・管理、文字の入力から誌面のレイアウトやカラープロセス、スキャニングなどのDTP関連知識と、コンピュータの入出力環境やXMLの基本知識・データベースの基礎知識、ネットワークなどについての関連知識に精通しています。
Webデザイナー
「webクリエーター」「ホームページデザイナー」などとも呼ばれ、ホームページを作成します。制作方法や表現の仕方などは実に様々な方法があり、広い知識と技術を必用とされます。
グラフィックデザイナー
印刷物やWEBなどのデザインを行う仕事です。グラフィックデザインツールを使いこなすことが必須となります。HP制作からキャラクターデザインまで幅広く応用が可能です。



司法・法務系
司法書士
不動産登記・商業登記申請の代理、多重債務者の救済、成年後見人制度に基づいた社会的弱者の代理等を行うための国家資格です。平成１５年の法改正により、法務大臣の認定を受けた者は簡易裁判所に限り弁護士と同様の訴訟代理業務を行えるようになりました。
行政書士
官公署に提出する許認可等の申請書類の作成と提出手続きの代理、遺言書等の権利義務、事実証明及び契約書の作成等を行うための国家資格です。業務は、税務関連・登記関連・国籍関連・不動産関連・労働・社会保険関連など多岐にわたり、司法書士、税理士、社会保険労務士といった他資格と組合わせが容易です。
弁理士
発明・商標等について、特許権・商標権等を取得するために特許庁に対して行う出願手続きの代理や、権利侵害訴訟における補佐又は代理業務を行うための国家資格です。外国への業務も多いため、英語等の語学力を生かせます。
通関士
保管・申告・検査・関税納付・許可といった通関手続きを貿易業者に代わって行います。メーカーから依頼されて輸出入を代行したり、輸入コンサルタントとして総合的なアドバイスまで行います。
弁護士
司法試験合格後、最高裁判所の司法研修所における修習を経て弁護士資格を取得します。六法の知識に精通し法律相談を受けたり、訴訟代理人として法廷に立ちます。